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ペネトレーションテストとは？種類・費用・脆弱性診断との違いを解説

セキュリティ対策お役立ち情報

公開日:2026.09.10　更新日:2026.09.10

ペネトレーションテストとは？種類・費用・脆弱性診断との違いを解説

監修者

取締役斎藤裕一

ペネトレーションテスト（侵入テスト）は、実際の攻撃者と同じ視点でシステムに侵入を試み、脆弱性がどこまで悪用されうるかを検証するセキュリティ対策です。しかし「脆弱性診断とは何が違うのか」「費用はどのくらいかかるのか」「どの業者を選べばいいのか」といった疑問を持つ担当者は少なくありません。

本記事では、ペネトレーションテストの定義や種類、実施プロセスから費用相場、業者選定のポイントまでを整理したうえで、法律事務所・銀行・システム会社での実施事例を交えて解説します。

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ペネトレーションテスト（ペンテスト）とは？

まずは、ペネトレーションテストの基本的な定義と、混同されやすい他の診断手法との違いを整理しておきましょう。ここを正しく理解しておくことが、自社に必要な対策を見極める第一歩になります。

ペネトレーションテスト（ペンテスト）とは、システムやネットワークを攻撃者の視点から評価し、発見した脆弱性を実際に悪用してどこまで侵入できるかを検証する手法です。単に弱点を洗い出すだけでなく、悪用された場合に情報漏洩やシステム停止といった被害がどこまで現実化するかを明らかにする点に特徴があります。

脆弱性診断との違い

よく似た言葉に「脆弱性診断」がありますが、目的も実施方法も異なります。両者の違いを表にまとめました。

項目	脆弱性診断	ペネトレーションテスト
目的	既知の脆弱性を網羅的に洗い出す	脆弱性を悪用した場合の被害の実現可能性を検証する
実施方法	主に自動スキャンツールで実施	攻撃者視点での手動診断・高度な手法を活用
対象範囲	システム全体を広く確認	特定の攻撃シナリオに沿って的を絞って検証
評価基準	検出された脆弱性の数・危険度	攻撃が成功するか、どこまで到達できるか
向いているケース	定期的な網羅チェック、コンプライアンス要件	リスクの実害を具体的に把握したい場合

TLPT（脅威ベースのペネトレーションテスト）との違い

また、近年は「TLPT（脅威ベースのペネトレーションテスト）」という言葉も耳にする機会が増えています。ペネトレーションテストとの違いは以下の通りです。

項目	ペネトレーションテスト	TLPT（脅威ベースのペネトレーションテスト）
目的	脆弱性の悪用可能性の検証	実際の脅威シナリオに基づく組織全体のセキュリティレジリエンス強化
シナリオ設計	依頼者と実施者が事前合意した攻撃シナリオ	実際に観測されている攻撃者の手口（TTP）を再現
評価対象	主に技術的な脆弱性	検知・対応・復旧を含めた組織的な防御力全体
主な実施主体	一般企業	金融機関など、高度な規制対応が求められる組織

他のセキュリティ対策との違いをさらに深く理解したい方は、以下の記事もあわせてご参照ください。

関連記事：企業が知っておくべきセキュリティホールの脅威と防御策

なぜ今、ペネトレーションテストが求められているのか

ペネトレーションテスト自体は目新しい手法ではありません。それでも近年、改めて注目度が高まっている背景には、攻撃側の変化と規制強化という2つの要因があります。

AIによる攻撃の自動化

攻撃者側では、生成AIやAIエージェントの活用により偵察から攻撃試行までが24時間体制で自動化されつつあります。脆弱なポイントを人手をかけずに探し続けられるようになったことで、攻撃の試行回数そのものが増加しています。

一方で、防御側の実態は年1回程度のスポット実施が中心のままというケースが少なくありません。診断から次の診断までの間に生まれる「検証の空白」は、新機能のリリースや設定変更のたびに広がっていきます。

規制・コンプライアンス対応の強化

金融庁のセキュリティ強化方針やPCI DSSなど業界特有の規制対応として、定期的なペネトレーションテストの実施を求められる場面も増えています。単なる技術的な対策にとどまらず、経営リスクとしての位置付けが強まっているのが現状です。

ペネトレーションテストの種類と対象範囲

ペネトレーションテストと一口に言っても、「どこまでの情報を共有して実施するか」「どの範囲を対象にするか」によっていくつかの種類に分かれます。自社の目的に合った組み合わせを選ぶことが重要です。

情報提供範囲による分類

まず、テスターにどこまでの内部情報を提供するかによる分類です。

種類	概要
ホワイトボックステスト	ソースコードや構成情報を全て共有し、深層的な脆弱性を検証
ブラックボックステスト	公開情報のみを使い、外部攻撃者の視点をそのまま再現
グレーボックステスト	限定的な情報提供で内部・外部の視点を組み合わせる

対象範囲による分類

次に、どこを対象にテストを行うかという分類です。Webアプリケーションだけでなく、クラウドや物理環境まで対象範囲は多岐にわたります。

対象範囲	概要
外部ペネトレーションテスト	インターネットに公開されたシステムへの侵入試行
内部ペネトレーションテスト	社内ネットワークに侵入できた前提での横展開リスクを検証
Webアプリケーション診断	ログイン機能やAPIなど、Webサービス特有の脆弱性を検証
クラウド環境診断（AWS等）	IAM権限設定やコンテナ、API認証などクラウド特有の設定不備を検証
物理・無線LAN診断	入退室管理や無線LANのセキュリティなど、物理的な侵入経路を検証

ペネトレーションテストの実施方法

種類や対象範囲を理解したところで、実際にどのような流れでテストが進むのかを見ていきましょう。準備段階から改善提案まで、一連の流れを押さえておくことで発注時のイメージがつかみやすくなります。

テスト前の準備

テストを始める前には、目標の明確化・対象範囲の決定・関係者の合意・法的および倫理的確認が欠かせません。特に対象システムが基幹業務に関わる場合は、経営層や関連部門への説明を丁寧に行い、テスト実施による一時的な影響についても事前に合意を得ておくことが望ましいでしょう。範囲や目標が曖昧なまま進めると、テスト結果自体が的外れになるリスクがあるため、準備段階を丁寧に行うことが成果を左右します。

使用するツールの選定

目的に応じて、以下のようなツールが使い分けられます。

ネットワーク診断ツール（Nmap、Wiresharkなど）：ネットワーク構成やトラフィックを分析
脆弱性スキャナー（Nessus、OpenVASなど）：既知の脆弱性を検出
Webアプリケーション診断ツール（Burp Suite、OWASP ZAPなど）：Webアプリの脆弱性を発見
攻撃シミュレーションツール（Metasploit、Cobalt Strikeなど）：実際の攻撃を模倣して検証

これらのツールは、無料のオープンソース製品と商用ツールを組み合わせて使うことも一般的で、目的や予算に応じた組み合わせがテストの精度を左右します。

テスト手順の概要と期間の目安

実施手順は、情報収集からリスク評価、改善策の提案までを段階的に進めます。

情報収集：対象システムの構成、使用技術、公開情報を収集
スキャンと解析：ツールを使い脆弱性や攻撃可能なポイントを特定
攻撃のシミュレーション：模擬攻撃により脆弱性の悪用可能性を検証
リスク評価：発見された脆弱性の影響度を評価
改善策の提案：テスト結果をもとに具体的な対策を提示

全体の期間は対象範囲や手法によって幅がありますが、目安として、事前準備・スコープ確定に1〜2週間、実際のテスト実施に1〜4週間、レポート作成と報告会に1〜2週間程度を見込んでおくと、社内のスケジュール調整がしやすくなります。特にホワイトボックステストや対象範囲が広い診断では、情報収集・解析にかかる期間が延びやすいため、余裕を持ったスケジュールを組んでおくことをおすすめします。

レポート作成と改善提案

最終的なレポートは、技術担当者向けの詳細情報と、経営層にも理解される平易な説明をバランスよく含めることが重要です。レポートの分かりやすさが、その後の改善策の実行スピードを左右します。

ペネトレーションテストの費用相場

「結局いくらかかるのか」は、担当者にとって最も気になるポイントの一つでしょう。ペネトレーションテストの費用は数十万円から数千万円まで幅広く、以下の要素によって変動します。

要因	費用への影響
対象範囲の広さ	システムやネットワークの規模が大きいほど高額になりやすい
テスト手法	ブラックボックスよりホワイトボックスの方が調査工数が増え高くなる傾向
診断員のスキル・資格	OSCPやOSCEなど高度資格保有者が担当する場合は相場が上がりやすい
実施頻度	スポット実施より継続的な月次診断の方がトータルコストを平準化しやすい
緊急対応・再診断の有無	再テストや緊急対応などのオプションで費用が加算される

費用は一時的なコストではなく、インシデント発生時の損害や信頼失墜と比較して考えるべき投資でもあります。特に個人情報や機密情報を扱うシステムほど、脆弱性を放置した場合の潜在的な損失は診断費用を大きく上回ることが少なくありません。見積もりを取る際は、金額だけでなく対象範囲や診断員のスキルが自社の求める水準に見合っているかも確認しておくとよいでしょう。

これらの要因を踏まえたうえで、対象範囲の規模別におおよその費用感を整理すると、以下のようなイメージになります。あくまで市場全体の傾向を示す目安であり、実際の金額は診断範囲や手法、業者によって変動します。

規模の目安	対象イメージ	費用相場
小規模	Webアプリケーション1本、サーバ数台程度のブラックボックステスト	30万円〜100万円程度
中規模	複数システム＋社内ネットワークを含む診断、ホワイトボックス要素あり	100万円〜300万円程度
大規模	全社ネットワーク、複数拠点、金融機関など高いセキュリティ水準が求められる診断	300万円〜数千万円

ペネトレーションテストで失敗しない選定ポイント

費用と同じくらい重要なのが、どの業者に依頼するかという判断です。ここを誤ると、コストをかけても実態に即した診断が得られないという結果になりかねません。

確認すべき5つの観点

専門業者を選定する際は、以下の観点を確認することをおすすめします。

OSCP、CEH、OSCEなど国際的に認知された資格を持つ診断員が在籍しているか
攻撃シナリオの設計が的確で、自社の業界特有のリスクを理解しているか
レポートが技術担当者・経営層の双方に伝わる構成になっているか
同業種や類似規模のシステムでの診断実績が豊富か
スポット診断だけでなく、再診断や継続的な支援体制を持っているか

実施者のスキルと経験によって診断の質は大きく変わるため、価格だけで業者を決めてしまうのは避けたいところです。

複数社を比較する際のチェックリスト

実際に複数の業者から見積もりを取り比較する際は、金額の大小だけで判断すると失敗しやすいポイントです。以下の項目を横並びで確認すると、実質的な条件の差が見えやすくなります。

見積もりに含まれる対象範囲（サーバ台数、ページ数、APIエンドポイント数など）が各社で揃っているか
再診断（修正後の再検証）が費用に含まれているか、別途料金か
レポートの提出形式（書面のみか、報告会を含むか）と対応言語
秘密保持契約の内容や、テスト中に取得したデータの管理・削除ポリシー
緊急時の連絡体制や、システム影響発生時の対応フロー

特に再診断費用の扱いは業者によって差が出やすく、初回費用が安く見えても再診断が別料金だと結果的に高くつくケースがあるため、見積書の内訳まで確認しておくと安心です。

ペネトレーションテストの導入事例

ここからは、実際にペネトレーションテストを継続的に活用し、セキュリティ体制の強化につなげた3つの事例を紹介します。業種や目的の異なる事例から、自社に近い活用イメージをつかんでいただければと思います。

定期的なテストでセキュリティ対策レベルが向上 – 長島・大野・常松法律事務所

長島・大野・常松法律事務所では、社内ネットワークを対象に3年にわたり定期的にペネトレーションテストを実施しており、セキュリティ対策のレベル向上を着実に進めています。

主な取り組みと成果

顧客データを扱う法律事務所として、セキュリティは経営上の最優先課題
グローバル拠点を持つため、セキュリティ対策を強化する必要性が増加
GMOサイバーセキュリティによるペネトレーションテストを採用し、潜在的な脆弱性を継続的に洗い出し
初回から継続して同じベンダーを利用し、一貫した効果測定を実施
3回目のテストでは、過去の指摘内容がすべて解消されていることを確認

今後は、個別システムや海外拠点における脆弱性診断のさらなる強化、CSIRT体制の構築支援、そして高度な攻撃シナリオを含むレッドチーム演習の導入も検討されています。

金融機関のセキュリティ強化を実現する攻撃者目線 – 横浜銀行

横浜銀行は、地域金融機関として顧客情報や財務データの保護に最善を尽くすため、毎年定期的にペネトレーションテストを実施しています。

主な成果と取り組み

金融庁が定めるセキュリティ強化方針を遵守
システムの新規公開前や運用中におけるセキュリティ診断を徹底
診断員が世界最高難度のセキュリティ資格（OSCE、OSEEなど）を保有し、技術力の高さが評価
本番環境での重要サーバ診断をトラブルなく完了
毎年異なる視点からテストを行い、新たなセキュリティ課題を発見

今後も最新の攻撃手法を取り入れた診断を継続する方針で、他行と連携した「CMS-CSIRT」を活用し、地域全体のセキュリティ態勢強化も推進していく予定です。

全社的なセキュリティポリシー改善にまでつながる – JRAシステムサービス

JRAシステムサービス株式会社は、競馬情報サービス「JRA-VAN」のセキュリティを強化するため、GMOサイバーセキュリティ byイエラエによるペネトレーションテストを実施しました。

主な取り組みと成果

外部攻撃対策だけでなく、内部侵入を想定した脆弱性調査を初めて実施
標的型攻撃シナリオを基に、メールを通じたマルウェア感染からのリスクを検証
本番システム稼働中にもかかわらず、トラブルなく診断を完了
全社サーバやネットワークの改善提案を受け、全社的なセキュリティポリシーの見直しにつながる指摘を得る

次回は全社的なシステムに焦点を当てた包括的なテストを検討しており、標的型攻撃を想定した全社的な訓練の継続実施も予定されています。

ペネトレーションテストの注意点と課題

効果的な手法である一方、ペネトレーションテストには実施にあたって留意すべき点もあります。導入前に押さえておきたい注意点を整理します。

倫理的な問題と法的リスク

攻撃を模倣する性質上、事前に適切な許可を得ずに実施すると、意図しないトラブルや法的な責任を負うリスクがあります。テスト対象の所有者から明確な許可を得ること、契約内容や実施範囲を明記すること、取得した機密情報を厳重に管理することが必須です。

テストの限界と誤検出

万能な手法ではない点にも注意が必要です。限られた時間内で全ての脆弱性を発見するのは難しく、ゼロデイ脆弱性のように既知の手法では検出できないケースもあります。ツールによる誤検出のリスクもあるため、人間による検証を組み合わせることで精度を高められます。

継続的な実施の重要性

セキュリティ環境は絶えず変化しているため、一度実施しただけで十分と考えるのは危険です。システム更新や新技術の導入に伴い新たな脆弱性が生まれる以上、継続的な実施こそが最新の脅威に対応する鍵になります。

継続的な脆弱性検証を実現する「GeNEE AI Defender」

ここまで見てきた通り、ペネトレーションテストは「一度実施して終わり」では効果が薄れてしまいます。とはいえ、月次でのペネトレーションテストを人手だけで継続するには、コストも工数も大きな負担となるのが実情です。

GeNEEでは、こうした課題に対応するため、AIエージェントを活用した継続型脆弱性診断サービス「GeNEE AI Defender」を提供しています。専門家によるペネトレーションテストのプロセスをAIエージェントが自律的に実行し、検出結果はセキュリティエンジニアが確認したうえで、年1回の脆弱性診断を、月次の継続診断へと切り替えることができます。

項目	従来の年次ペネトレーションテスト	GeNEE AI Defender
実施頻度	年1回程度のスポット実施	月次での継続診断
検証主体	人手中心	AIエージェントによる自動検証＋セキュリティエンジニアのレビュー
対応スピード	発見から改善確認まで期間を要しやすい	月次サイクルで早期に修正確認
実施環境	本番環境中心	原則、検証・ステージング環境（本番は個別確認）

技術基盤には、NEDO 2025年度受賞やHackerOne VDP Leaderboard、米国防総省VDPといった実績を持つ「Layer8 Trident」を採用しており、AIによる検証と専門家によるレビューを組み合わせることで、実運用に耐える診断精度を担保しています。

「年1回の診断で本当に十分なのか」「継続的な検証を、コストを抑えて実現したい」とお考えの方は、ぜひ一度ご相談ください。

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ペネトレーションテストに関するFAQ（よくある質問）

ペネトレーションテストの導入を検討する中で、よく寄せられる質問とその回答をまとめました。

ペネトレーションテストと脆弱性診断はどちらを実施すべきですか？

目的によって使い分けます。既知の脆弱性を網羅的に洗い出したい場合は脆弱性診断、実際に悪用された場合の被害の実現可能性まで把握したい場合はペネトレーションテストが適しています。多くの企業では、脆弱性診断で日常的な網羅チェックを行いつつ、重要なシステムに対して定期的にペネトレーションテストを組み合わせています。

費用はどのくらいかかりますか？

対象範囲や手法、診断員のスキルによって数十万円から数千万円と幅があります。正確な費用感は、対象システムの規模や実施頻度をヒアリングした上での見積もりが必要です。

年に1回実施していれば十分ですか？

システムの更新や新たな攻撃手法の登場を踏まえると、年1回のスポット実施だけでは検証の空白が生まれやすくなります。継続的なモニタリングや月次診断と組み合わせることで、より実効性の高いセキュリティ体制を維持できます。

中小企業でもペネトレーションテストは必要ですか？

企業規模にかかわらず、個人情報や取引先情報を扱うシステムがあればサイバー攻撃の対象になり得ます。予算に応じてWebアプリケーション診断など対象範囲を絞って実施することも可能です。

テストの実施によってシステムが停止することはありますか？

適切に計画されたテストであれば障害の発生は稀ですが、リスクをゼロにすることはできません。事前に対象範囲や禁止事項を明確にし、検証環境やステージング環境での実施を検討することでリスクを抑えられます。

脆弱性が発見された場合、どのように対応すればよいですか？

発見された脆弱性は、影響度や悪用の実現可能性をもとに優先順位を付けて対応します。緊急度の高いものから順に修正を行い、修正後は再テストによって対策が有効かどうかを確認することが重要です。継続的な診断体制があれば、修正確認までの期間を短縮しやすくなります。

クラウド環境（AWS等）だけを対象にすることはできますか？

可能です。オンプレミス環境を含めた全体診断ではなく、AWSやAzureなどクラウド環境のIAM権限設定、コンテナ、API認証といった部分に絞ってスコープを設定することもできます。クラウド特有のリスクに集中して確認したい場合や、予算を抑えて優先度の高い範囲から着手したい場合に有効な選択肢です。

まとめ｜継続的な検証がセキュリティ強化の鍵

ペネトレーションテストは、攻撃者視点でシステムやネットワークを評価し、潜在的な脆弱性を的確に発見できる実践的な手法です。脆弱性診断との違いを理解したうえで、自社に合った対象範囲・手法・業者を選び、そして何より継続的に実施する体制を整えることが、変化し続けるサイバー攻撃への対応力を高めることにつながります。

自社のシステムに合ったペネトレーションテストの進め方や、継続的な脆弱性検証の始め方についてお悩みの方は、お気軽にGeNEEまでご相談ください。

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監修者

斎藤裕一
取締役

＜略歴＞
大阪大学工学部、大阪大学大学院情報科学研究科修了。
国内最大手IT企業の株式会社NTTデータで大手金融機関向けに債権書類電子化システム、金融規制・法規制対応システムの要件定義・インフラ設計・開発・構築・複数金融サービスのAPI連携等を手がける。その後、株式会社GeNEEの取締役に就任。

＜資格＞
基本情報技術者試験、応用情報技術者試験、Oracle Master Platinum等多数

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