Webinar document
  • 株式会社GeNEEトップページ
  • 過去ウェビナー資料
  • 生成AIは“作る時代”へ― 業務を自動化するためのシステム開発と内製化の勘所 ―

生成AIは“作る時代”へ― 業務を自動化するためのシステム開発と内製化の勘所 ―

生成AIは“作る時代”へ― 業務を自動化するためのシステム開発と内製化の勘所 ―

セミナー概要

要約 AIツールを導入した。研修もやった。それでも、現場は何も変わっていない。その理由は、「使わせる」だけで「設計する」ところまで踏み込めていないからです。本セミナーでは、「生成AIは"作る時代"へ」をテーマに AI人材育成と業務自動化開発の両面から、生成AIを経営成果に直結させる戦略を解説します。
日時 2026年05月12日(火)15:00~16:00
カテゴリ 開発 × テクノロジー
主催者 株式会社dott×株式会社GeNEE共催
登壇者 株式会社dott:代表取締役 浅井渉
株式会社GeNEE: DX/ITソリューション事業部 技術開発部 シニア・スペシャリスト 大町和裕
アジェンダ ■司会挨拶(約2分間)
 ・開会挨拶
 ・ウェビナーテーマ&流れの説明
 ・注意事項
 ・登壇者紹介
■株式会社dott様登壇(約25分間)
■GeNEE登壇(約25分間)
■質疑応答(約5分間)
■アンケート応答(約3分間)
ご視聴に関する
注意点
視聴方法はご登録いただいたメールアドレスにご連絡させていただきます。

ウェビナーの内容

セミナー概要>

AIツールを導入した。研修もやった。それでも、現場は何も変わっていない。

その理由は、「使わせる」だけで「設計する」ところまで踏み込めていないからです。

本セミナーでは、「生成AIは”作る時代”へ」をテーマに AI人材育成と業務自動化開発の両面から、生成AIを経営成果に直結させる戦略を解説します。

<株式会社dott>

生成AIを導入しても、個人利用で止まってしまう企業が後を絶ちません。問題は、ツールではなく「設計できる人材がいないこと」です。

本パートでは、

  • 企業としてのAI活用レベルの現在地確認
  • 研修だけではAI活用が根付かない本当の理由
  • AIを「使う」から「動作を設計する」への意識転換
  • AI活用を組織文化として定着させる4つのステップ

を通じて、全社でAIを使いこなす組織のつくり方を解説します。

<株式会社GeNEE>

AI活用の文化が育ちはじめたとき、次に壁となるのが「内製化の限界」です。

業務を本当に自動化するには、正しい領域の見極めと、開発戦略の設計が欠かせません。

本パートでは、

  • なぜ業務自動化にシステム開発が必要なのか
  • どの業務を自動化すべきか(領域の見極め方)
  • 内製 vs 外注の判断基準
  • 業務設計から実装までの進め方

を中心に解説し、AI活用をビジネス成果に直結させる開発戦略を提示します。

開催日時

5月12日(火) 15時~16時

AI人材育成は「組織を変える」戦略。システム開発は「業務を変える」戦略。

この両輪が揃ったとき、生成AIは初めて経営インパクトをもたらします。

あなたの会社のAI活用を、次のステージへ。 本ウェビナーで一緒に考えませんか。

ウェビナーを聞くメリット

  • 自社のAI活用レベルを客観的に把握できるフレームワーク
  • AI研修が定着しない企業の共通パターンと打ち手
  • 「どこから自動化するか」の業務領域の見極め方
  • 内製と外注を使い分けるための具体的な判断基準
  • AI活用を文化として根付かせる組織設計の考え方

こんな人におすすめ

  • 生成AIを導入したが現場への浸透に課題を感じている経営者の方
  • 業務自動化に取り組みたいが何から始めればよいか迷っているDX推進担当の方
  • AI活用を個人任せでなく組織全体の取り組みにしたい方
  • 内製化とシステム開発のバランスに悩んでいる事業開発・IT部門の方

ウェビナー参加方法

本ウェビナーは、Zoomを使います。参加までの手順は以下です。

  1. 本画面の「ご予約用フォーム」から登録をする
  2. フォームに登録したアドレスに参加用のURLが送付されます。
  3. 参加用URLから、右にある「登録」をクリック
  4. 登録情報(氏名・アドレス)を入力し、「登録」をクリック※時間になりましたら、自動的に入室いただけます。
資料ダウンロードフォーム

    フォーム送信後、ご入力いただいたメールアドレスに資料をダウンロードできるリンクをお送りします。
    貴社名必須
    氏名必須
    部署任意
    役職任意
    メールアドレス必須
    電話番号必須
    申し込みにあたり、個人情報の取り扱いに同意する必要があります。

    ↑