01
ミッション
Mission
デジタル技術を駆使し、企業が抱える組織的課題・業務的課題を根本から解決する
Solve organizational issues & operational issues at the root by making full use of DX & latest technology.
弊社は、ビジネスマネージャー、テックエンジニア、UI/UXデザイナーによる三位一体型のプロジェクトチーム体制の下、セキュリティ強度の高いクラウドベースドなシステムの設計・開発、スケーラビリティを意識したスマホアプリの設計・開発、ユーザ行動中心設計に基づいた操作性に優れたUI/UXデザインを制作する開発会社です。お客様が描くシステムやスマホアプリの企画・構想に対し、GeNEEの強みとするプロジェクト牽引力×最先端のテクノロジーを意識した開発力×操作性やユーザビリティに優れたUI/UXデザイン力を乗算することで、半永続的に続く強固なシステムやスマホアプリを開発します。
02
ビジョン
Vision
大切なお客様とともに、デジタルな現代社会をより効率的に、よりスマートなものへと変革させる
Transforming modern society into more efficient & smart through business activities together with our customers
ビジネス×技術×デザインの三位一体により、お客様のサービスを最大限にバックアップ。1社単独では実現ができないサービスやアイデアの形をGeNEE社がお客様とともに伴走し、社会全体に対し、価値あるアップデートを図って参ります。
03
提供価値
Value
お客様第一
Client First
お客様の立場を意識した開発支援を行います
積極的な挑戦
Aggressive Try
お客様とともに、技術的な側面から弊社も挑戦し続けます
最善を尽くす
Do the Best
メンバー全員が各領域のプロフェッショナルとしての意識を持ち、何事にも全力で対応いたします
04
会社概要
Company
企業名 |
株式会社GeNEE (英語社名:GeNEE Corporation) |
---|---|
挨拶 | 社長挨拶はこちら |
沿革 | 弊社沿革はこちら |
資本金等 | 100,000,000円 |
加盟団体 |
一般社団法人蔵前工業会 一般社団法人シェアリングエコノミー協会 |
取引先(一部) |
木下グループ パナソニック・グループ ベネッセ・グループ 三井物産グループ 楽天グループ リクルート・グループ ADKホールディングス MUTOHホールディングス SBCホールディングス 国立大学法人東京大学 国立大学法人東京工業大学 学校法人慶應義塾大学 学校法人北里研究所 学校法人法政大学 株式会社コロナ検査センター 株式会社木下工務店 株式会社木下不動産 株式会社甲南チケット 株式会社セレスポ 株式会社NaITO 株式会社ビデオリサーチ 株式会社ビックカメラ 株式会社LOCUS オーデリック株式会社 鈴中工業株式会社 湘南美容外科 ターキッシュ・エア 太陽誘電株式会社 竹島開発株式会社 長野計器株式会社 北王流通株式会社 武藤工業株式会社 官公庁含む地方自治体 その他大企業 その他スタートアップ企業等 多数 |
取引銀行 |
三井住友銀行 六本木支店 三菱UFJ銀行 六本木支店 みずほ銀行 六本木支店・大塚支店 りそな銀行 赤坂支店 楽天銀行 PayPay銀行 |
顧問弁護士 |
ベリーベスト法律事務所 折田 忠仁 弁護士 的場 理依 弁護士 |
顧問税理士 |
ヒット税理士法人 林 一樹 税理士(国税庁OB) |
顧問会計士 |
エクセライク会計事務所 伊藤温志 公認会計士 |
東京オフィス |
〒106-0032 東京都港区六本木1-4-5森ビルアークヒルズサウスタワー |
大阪オフィス |
〒530-0011 大阪府大阪市北区大深町1-1 ヨドバシ梅田タワー |
名古屋オフィス |
〒450-6001 愛知県名古屋市中村区名駅1丁目1−4 JRセントラルタワーズ |
福岡オフィス |
〒812-0011 福岡県福岡市博多区博多駅前1-11-13 マーケット博多ビル |
北海道オフィス |
〒060-0042 北海道札幌市中央区大通西1-14-2桂和大通ビル |
05
経営陣
Leadership Team
業務執行役員
張 思提
早稲田大学創造理工学部、早稲田大学大学院創造理工学研究科卒業。大手インターネット広告事業会社、広告代理店にてUI/UXデザイン業務、Web/SNSマーケティング業務に従事。Web系のフリーランスを経験した後、株式会社GeNEEに参画。
業務執行役員
平田 拓哉
早稲田大学大学院ファイナンス研究科卒業。MSc取得(ファイナンス学修士)。外資系コンサルティングファームAccentureで大手製造業界/エンタープライズ向けのビジネス・プロセス・サービス等の戦略設計及びITコンサルティング業務の実務経験を持つ。
業務執行役員
宮内 秀世
慶應義塾大学大学院システムデザイン・マネジメント研究科卒業。大手コンサルティング会社にて、プロジェクトマネジメント支援を専門分野とし、IT企業や製造業を中心に多数のプロジェクトに従事。米国PMI認定PMI-ACPを保持者。
メディア
Media
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開催ウェビナー
Webinar
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coming soon
~直近のウェビナーは開催準備中です~
過去ウェビナー
Webinar Documents
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2024年08/14水18:00 - 19:00高度化する生産管理システムのMES。DX化が進む昨今において求められる具体的な要素大手企業を中心として、DX化の動きが加速しており、昨今では中堅企業~中小企業までその動きが広がりつつあります。多くの企業が自社システムの更なる高度化や見直し、刷新プロジェクトを進める中、なかなか上手くいかず、途中で断念、頓挫してしまうという話も聞こえてきます。しかしながら、企業の根幹を支える業務管理システムのメンテナンスやリプレイスを怠ると、他のデジタルツールとの適切なデータ連携が上手くいかず、全社的データが分散してしまい、経営管理や経営分析に大きな問題を抱えることが往々にしてございます。現在においても、企業規模関係なく、そのような根深い問題を放置した状態という企業は多く存在しており、弊社の方にも「今回の開発プロジェクトでこれまでの問題や課題をなんとか解決したい。」といったお問い合わせが多数寄せられています。今回のウェビナーではMESを含む最先端の生産管理システムについてご説明したいと思います。
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2024年05/29水18:00 - 19:00基幹システム・業務システムのサイロ化が招く潜在的リスクとは?早期対処・早期改善が重要な理由DXという言葉が騒がれてから5年以上の月日が経ちました。多くの企業がDXを進める中、大きな壁の一つとして、「システムのサイロ化」と呼ばれるものがあります。「サイロ化」という言葉はあまり聞き馴染みがないかもしれませんが、企業などの組織が日常業務に利用するシステムにおいて、部署や部門を跨いで別システムとのデータ連携などが行えないがために、全社的なデータ管理、リアルタイムな情報連携などが行えない状態を意味します。
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2024年03/08金18:00 - 19:30Claude3やChat-GPTを自社システム、自社アプリにどのように適用すべきか2022年から凄まじい速度で広がりを見せる生成AI。特にChatGPT、Claude2については人間に近い自然な会話力が魅力で導入されている企業様も増えてきております。今回のウェビナーでは、ChatGPTの対抗馬ともいえるClaude2についてもフォーカスを当て、企業がどのようにして生成AIを使いこなし、業務効率化やAIによる自動化を加速させることができるのか、又売上を伸ばすことができるのか、その可能性について具体的に解説していきます。
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2023年12/20水16:00 - 17:00生成AI・Chat-GPT / チャットジーピーティーと業務システムの未来。ビジネス革新は始まっている。2024年現在、急速に広がりを見せている生成AI技術ですが、その中でも最も注目されているのがオープンAI社が開発したChat-GPT4系です。Chat-GPTについては少しずつ世間の認知が広がっていますが、エンタープライズ領域に目を向けるとまだ十分な利活用が進んでいないというのが実情です。今回のウェビナーでは、話題を集めるChat-GPTを中心として、隣接する業務管理システムとどのように連携すべきか、また各種デジタルツール、システムを連携させる事で自社にどのようなメリットをもたらすことが出来るのか、企業の業務効率化に頭を悩ませている方に向けて解説します。
お客様の声
Client Voice
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「コンサルティング力」、「技術力」、「迅速さと誠実さ」があるからこそスムーズに開発プロジェクトが進行したのだと思います。会社名学校法人法政大学担当者名井上 様従業員規模約35,000名(総学生数)年商約725億円(2022年度)
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GeNEEさんはシステムよろず相談窓口です。『ITトータルパートナー』として、これからも色々とご相談をしたいと思っております。会社名株式会社甲南チケット担当者名藤巻 様従業員規模約600名(グループ全体)年商約585億円(2023年度)
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シビアな開発期間の中でも、最後まで全力で支援してくれるシステム開発会社です。会社名株式会社木下グループ担当者名高野 様 / 坂本 様従業員規模約8,500名(グループ全体)年商約2,000億円(2022年度)