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スマホアプリ開発を成功に導く企画書の作り方 | 12のポイントを説明

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公開日:2022.06.26　更新日:2025.09.14

スマホアプリ開発を成功に導く企画書の作り方 | 12のポイントを説明

1 スマホアプリ開発に関する企画書作成の流れ
- 1.1 ・ネイティブアプリのケース
- 1.2 ・Webアプリのケース
2 企画書に盛り込むべき１２のポイント
3 まとめ

「ユーザーの新規獲得やリピート促進のためにスマホアプリを開発したい」、「顧客満足度を高めるために機能性に優れた自社スマホアプリを作りたい」といったご相談をたくさんいただきます。

スマホアプリ開発をアウトソーシングする場合、まずは機能要件・非機能要件・デザイン要件を洗い出す作業が必要になります。多くの企業様は、社内稟議・社内決裁を取るために、「企画書」や「仕様書」、場合によってはRFP（英：Request for Proposalの略称で「提案依頼書」の意味。）を作成します。RFPとは、スマホアプリ開発・構築の発注先候補となる開発会社（業界内ではITベンダーとも言います。）に対して、具体的なスマホアプリ開発提案を行うように依頼・要求すること、又は機能要件等をまとめたスマホアプリの仕様書そのものを指します。しかし、自社に情報システム部がない中堅企業様～中小企業様の場合、「スマホアプリ開発の企画書をどのように作成すればよいかわからない。」、「企画書は作れたが、開発会社に提示できるレベルにない。」といった状況に陥ることもあるかと思います。

そこで本記事では、スマホアプリ開発の企画書を作る際、どのようなポイントに注意すべきかをまとめていきます。「新しくスマホアプリを開発したい。」、「スマホアプリ開発に興味がある。」といった方は是非こちらの記事をご覧いただけたらと思います。

スマホアプリ開発に関する企画書作成の流れ

まず初めに、「何故スマホアプリ開発をするのか。」、「本当にスマホアプリ開発は必要か。」を考えてみてください。おそらくスマホアプリ開発が必要な理由としては、「新規ユーザーを獲得したい。」、「既存ユーザーのリピート利用を促したい。」、「ユーザー満足度をもっと向上させたい。」などではないでしょうか。明確な目的・目標に対し、その手段がスマホアプリ開発になれば良いのですが、時代の潮流に合わせてなんとなくスマホアプリ開発を考えている、といったお話ですとそのプロジェクトは失敗に終わるでしょう。

企画書作成時には事前調査が必要不可欠です。類似するスマホアプリがあるようでしたら、そのスマホアプリのダウンロード数や口コミの定性評価、具体的な仕様（機能要件・デザイン要件）をしっかりと確認しましょう。類似のスマホアプリが実ユーザーからどのような評判（ポジティブ評価、ネガティブ評価）を受けているかを徹底的に調査し、自社のスマホアプリがポジティブ評価を上回るような差別化機能を実装できるか、ネガティブ評価を覆すような対策やアイデアがあるかなど、良し悪し両面から調査していくことが非常に重要です。

事前調査が終わり、参入する余地がありそうでしたら次は開発するスマホアプリのユースケース（利用イメージ）を考えましょう。この工程では、具体的なペルソナ像、つまりはどんなユーザーをターゲットとするか、しっかりと思考しましょう。ペルソナ像とは、性別、年齢、居住地、家族構成、生活習慣、学歴、経歴、職種、恋人の有無、年収、ITリテラシーの有無など、考えられる属性情報を洗い出し、可能な限り具体的に描写することが大切です。ただ、あくまで想像の世界なので１００％の正解を見つけることはできませんが、「設定したペルソナが、これから開発する自社スマホアプリを継続的に利用してくれるかどうか」をしっかり考えましょう。

次の工程はスマホアプリの種別選択です。意外にも多くの方が勘違いされているのですが、一口にスマホアプリと言っても、種類は一つだけではありません。ここではスマホアプリに関連するネイティブアプリとWebアプリの二つに大別してご説明させていただきます。

・ネイティブアプリのケース

App StoreやGoogle Playといったアプリストアを経由し、iPhone端末（OS：iOS）やAndroid端末（OS：Android）上に直接スマホアプリをインストールして使用するアプリをネイティブアプリと呼びます。現代社会において、スマホアプリといえばこちらのネイティブアプリを指すことが多いでしょう。ネイティブアプリはWebアプリよりも歴史が浅く、２００８年頃に登場したもので、相対的にみると、開発難度が高く、開発に掛かる工数（時間）も多く必要になります。またiOSとAndroidといったOS別に開発をする必要がありますので、２つ開発する場合は２倍以上の工数がかかります。その一方、ネイティブアプリを開発するメリットは何と言ってもサクサク動き動作が早いこと、そしてスマホ端末に内蔵されているカメラ機能や位置情報（GPS）機能を連動させることができるので、Webアプリよりも機能性に優れている点があげられます。

・Webアプリのケース

SafariやGoogle Chrome、MicroSoft社のedgeと呼ばれるブラウザ上で動くアプリを指します。ネイティブアプリとは異なり、端末のOSに関係なく動作するので、開発工数や開発コストが抑えられるといったメリットがあります。しかしその一方で、ネイティブアプリと比べて動作が遅い、スマホ端末に内蔵されている機能との連携ができない（しづらい）、といったデメリットを抱えています。

弊社では、お客様のご状況（予算感やプロジェクトのスピード感など）に合わせて、適切なスマホアプリ種別を提案しております。「どちらのスマホアプリ種別にすべきかわからない。見当もつかない。」という方はお気軽にお電話、メールをいただけたらと思います。

スマホアプリ種別が決まりましたら次の工程では、搭載する機能を考えていきます。ここで多くの方が、「スマホアプリを使用するユーザーのことを考えて、なるべく多機能な設計にしよう。」といった誤った選択をします。スマホアプリ開発の初期段階では、この判断はあまりおすすめできません。理由としましては、機能数が多すぎるとその分開発に掛かる工数もコストもかかりますので、リリース時期が遅延するといったリスクを孕みます。また開発初期からたくさんの機能を搭載してしまうと、ユーザーがどの機能に喜びを感じているか（反対の意味では、ペインと呼ばれる痛みを軽減できるか）、検証する作業が難しくなります。ヒットしたアプリには必ずキラー機能（コンテンツ）が備わっています。一時期話題になった質屋アプリのCASH（キャッシュ）であればリアルタイム査定機能がそれに該当しますし、配車アプリのUber（ウーバー）であれば位置情報を活用した即時マッチング機能、などがキラー機能と言えるでしょう。ユーザーの継続利用を促すためには、このキラー機能の存在が必要不可欠です。開発初期段階はあえて機能数を絞り込むことで、ユーザーの感触をしっかりと検証・評価することができるでしょう。

機能を洗い出した後は、スケジュールや予算感をまとめましょう。社内稟議・社内決裁の手続きにも勿論影響しますし、開発会社とやり取りする際にも明確な着地点が見えていないと、ふわふわした状態でプロジェクトが進行してしまい、とても危険です。社内にプロジェクトマネージャーやエンジニアがいらっしゃる会社様でしたら機能単位で予算感や開発スケジュールをまとめてみるのも良いでしょう。

企画書に盛り込むべき１２のポイント

弊社GeNEEは、これまで３５０件以上のスマホアプリやシステムを開発してきました。その過程の中で、お客様から共有いただいた様々な企画書、仕様書、RFPを見てきました。お客様によっては、WordファイルやExcelファイル１枚紙でまとめてくる方もいらっしゃいますし、社内に情報システム部がある会社様ですと、しっかりとした仕様書、RFPをご提出されるケースもあります。その中で、「開発会社の立場として、このような観点が含まれていると、スマホアプリ開発の趣旨が鮮明に理解でき、フィードバックやディスカッションがしやすい。」といった共通点を見つけましたので、そちらを紹介させていただきます。冒頭でご説明した内容とも重複する部分がありますが、重要な箇所なので、再掲させていただきます。

＜重要な１２のポイント＞

①スマホアプリ開発の目的が明示されているか。なぜスマホアプリ開発ではないといけないのか、しっかりと説明できるか。

「何故スマホアプリを開発するのか。」、「スマホアプリでないといけないのか」をしっかりと考え、社内の方々が納得するような理由付けができている必要があります。

②開発するスマホアプリを使うペルソナ像は明確になっているか。

実際にスマホアプリを使うユーザー（ペルソナ像）を想像しましょう。ユーザーはどんな人でしょうか。開発したスマホアプリを喜んで使ってくれる人たちでしょうか。

③そのスマホアプリを利用することで、ユーザーが得られる具体的な効用・メリットはあるか。

ユーザーがスマホアプリをインストールするのには何かしら理由があります。フリマアプリのメガヒットアプリ、メルカリでしたら「要らないものを売ってお金にしたい。」、「欲しいものを可能な限り安く買いたい。」ですし、出前アプリのUberEats（ウーバーイーツ）でしたら「お店に並ばずに人気店の料理が食べたい。」、「移動せずに家でゆったり食事がしたい。」です。検討中の自社スマホアプリにはそのような効用・メリットは存在していますでしょうか。

④類似スマホアプリは多くのユーザーに使われているか。評判は良いか。（理想は、複数社の類似スマホアプリを調査し、参考にする。）

類似スマホアプリを運営する競合他社の動向をしっかりと調査しましょう。App StoreやGoogle Playと呼ばれるアプリストア上の評価、インターネットの口コミや評判はいかがでしょうか。ユーザーからの評判が良いようでしたらヒットアプリになる可能性があるでしょう。ただ、アフィリエイト業者を介した記事も多数存在しますので、可能な限り、色んな記事を読んでみることをおすすめします。

⑤類似スマホアプリにはない独自の優位性（キラー機能）は存在するか。またそれはユーザーにとって必要とされているか。

開発するスマホアプリには競合他社にはない差別化要素はありますか。ヒットするスマホアプリには何かしら独自の優位性を持つ機能やコンテンツが実装されています。開発の初期段階では気づけないことも多いですが、企画書策定の段階から当たりをつけておくことが重要です。

⑥スケジュール感、予算感は明確になっているか。社内調整、開発会社との意識合わせはできているか。

数値目標がないと、スマホアプリ開発自体が頓挫しかねません。いつまでに上市し、いつまでに〇〇万ユーザー数を突破する、といった目標・事業予測することは非常に重要です。スマホアプリ開発会社の多くはマーケティングやアナリティクスに弱い一面がありますが、ワンストップで対応可能な開発会社も存在しますので、自社内にマーケティング部やアナリティクスをする部署がない会社様は、マルっとプロジェクトを依頼できる開発会社を選択すると良いでしょう。

⑦スマホアプリ種別の違いを理解し、自社リソースに合った適切な選択ができているか。

本記事では、ネイティブアプリとWebアプリの違いについて簡単に触れました。通常、予算感や開発体制（タスクフォース編成）、目的、ユースケースに合わせてスマホアプリの種別選択をしますが、開発するスマホアプリによって開発工数が大きく変動することを前述しました。中長期的にみたとき、スマホアプリ開発以後に走る保守・運用、メンテナンス、継続的な改善を行える予算が組めるかどうか、自社のリソースをしっかりと確認した上で、種別選択することが肝要です。

⑧プロジェクト体制は明確に描写できているか。責任転嫁を防ぐために、PM（プロジェクトマネージャー）を立てているか。

プロジェクトマネージャーを立てずに、開発を進めることは非常にリスクを伴います。理想的な体制は、お客様側にもプロジェクト責任者を立てていただき、全社的な意見の収集、咀嚼、定期的な擦り合わせが行える状態です。こちらは疎かにする企業様は多いですが、後々出来上がるスマホアプリの品質に大きな影響を与える要素の一つです。

⑨具体的なマネタイズ（収益化）、コスト削減方法は描写されているか。

スマホアプリの目的は大きく、収益化・コスト削減に関連するものです。開発して終わりではなく、開発した後、どのような手段で収益化を図るのか（業務スマホアプリの場合、どの程度のコスト削減が実現できるのか）、を企画書策定段階から思考する必要があります。過去の記事の中で、スマホアプリ収益化の４つの方法をまとめていますので、こちらも是非ご参照ください。

スマホアプリ収益化の４つの方法とは

⑩スマホアプリ開発後、運用・保守にかかるコスト感を算出できているか。クラウドサービスの場合、従量課金制のため、ユーザー数に応じた楽観シナリオ、堅調シナリオ、悲観シナリオを想定できているか。

スマホアプリは開発して終わりではありません。プログラミング言語の仕様が変更されれば、そちらに合わせてコードを改変しないといけませんし、ユーザのアクセス数に合わせてインフラ面の環境調整も必要になってきます。開発会社と連携し、年間（大規模なアプリだと月間や日間）どの程度のコストが発生するのか、しっかりと確認しましょう。

⑪対応させるデバイスは決まっているか。幅広く対応させるためには、予算取りが必要になるが、社内合意形成を図れるか。

デバイスによって画面のインチ数が異なり、それぞれに合わせて画面デザイン、レスポンシブ調整を入れる必要があります。すべてのデバイスに対応するとなると、その分デザイン面も開発面も工数が発生します。幅広く対応させるためには、それなりの予算が必要になりますので、こちらも企画書内に盛り込んでおくべきでしょう。

⑫撤退基準/継続基準を明確に定めているか。

正直に申し上げますと、全ての開発案件が成功に終わるわけではありません。商売と同じで、スマホアプリの開発も運やタイミング、市場動向、競合他社の新規参入、などによって結果は大きく変わります。どうなったら開発を中止し、撤退するのか、などあらかじめ社内合意形成が取れていると、万が一のときに速度感を持って意思決定できるはずです。

まとめ

本記事はこちらで以上となります。いかがだったでしょうか。

スマホアプリ開発の企画・構想段階は勿論、スマホアプリの上市後も様々な戦略・方針を立て、自社スマホアプリをスケールさせていく必要があります。スマホアプリ開発を入口の企画・構想段階から外部のコンサルティング会社や開発会社にまるっと依頼することも一つの手ではありますが、発注者側のプロジェクトマネージャー（担当者）が入口段階からしっかりとコミットし、コンサルティング会社や開発会社と連携を図ることで、企画の質もグッと向上するはずです。ただ、IT業界ではない会社様がスマホアプリ開発にいきなりチャレンジするとなると、かなり大変というのが実情です。

スマホアプリ開発の経験がない方、少ない方、社内決裁や稟議を通すことに自信がない方は、企画段階からコンサルティング会社や開発会社に協力をお願いすると良いでしょう。

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