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DXシステム開発の初期段階で重要な『セキュリティ診断』

公開日:2025.11.27　更新日:2025.11.27

DXシステム開発の初期段階で重要な『セキュリティ診断』

1 DXで置き去りにされる「セキュリティ対策」
2 セキュリティ診断は「運用後」では遅い
- 2.1 設計・開発段階で洗い出すべきリスクとは？
- 2.2 「気づいたときには戻れない」後戻りコストの実態
3 DXプロジェクトにおけるセキュリティ診断の組み込み方
4 GeNEEの「セキュリティ診断 × 開発」連携体制とは
5 実際に想定されるリスクと対策例
6 開発品質とスピードを両立させるために
- 6.1 外注頼みではなく、開発と診断を一体で進める
- 6.2 短期開発でもセキュリティを担保する工夫
7 まとめ：セキュリティ診断はDX初期から「組み込むべき要件」

DX推進が加速する一方で、「利便性」や「効率化」ばかりが注目され、セキュリティ対策が後回しにされがちです。特にシステム開発において、セキュリティ要件が設計初期から検討されていないことは重大なリスクです。

本記事では、DXプロジェクトの初期段階でセキュリティ診断を実施する重要性に焦点を当て、後戻りを防ぎ、品質とスピードを両立させるための考え方と実践方法を解説します。

DXで置き去りにされる「セキュリティ対策」

DXを進める企業が増える中、注目されがちなのは「スピーディな導入」や「業務の効率化」といった成果面です。確かに短期間での立ち上げや、現場課題の解消は重要です。

しかしその一方で、多くのプロジェクトに共通して見られるのが、セキュリティ対策が検討フェーズから抜け落ちているという実情です。開発後のトラブルや脆弱性によるリスクが発覚してから対応に追われるケースも少なくありません。

DXの本質が「価値の再構築」である以上、初期段階からのセキュリティ設計は本来、要件定義に組み込むべき基本事項です。

「まず作って、あとで守る」の危険性

「まずはサービスを立ち上げて、あとからセキュリティ対策を考えればいい」という判断は、短期的には合理的に見えるかもしれません。

しかし現実には、この方針が以下のような重大な後戻りコストや信用失墜リスクを生む原因となっています。

後回しにした結果	起きやすい問題	影響範囲
脆弱性の見落とし	外部からの不正アクセス、情報漏洩	顧客・取引先・社内
再設計の発生	開発済み機能の修正・仕様変更	工数の増大、スケジュール遅延
対応責任の所在不明	社内・委託先との連携混乱	内部統制の乱れ、属人化の助長

このように、「あとで守る」では間に合わない状況が現実には頻発しています。プロジェクト初期の段階でリスクを想定し、防御線を引いておくことが、結果的にスピードと品質の両立につながるのです。

利便性と効率化の裏に潜む見落とし

DXの目的は、単なるデジタル化ではなく、業務やサービスの再設計による競争力の強化です。

そのため、多くのプロジェクトでは以下のような観点に重きを置きがちです。

UI/UXの改善によるユーザー満足度の向上
業務フローの自動化・省力化
複数システム間のデータ連携による一元管理

上記は当然ながら重要な要素です。しかし、この「使いやすさ」や「効率性」の裏側には、セキュリティ上のリスクが潜んでいることが少なくありません。

例えば、データ連携によって外部APIとの接続が増えると、その通信経路やアクセス制御に対する脆弱性が生まれます。また、社外向けサービスのUI改善が、ログイン制御や入力バリデーションの不備につながることもあるでしょう。

こうしたリスクは、利便性に注目するあまり、セキュリティの優先度が下がることで見過ごされがちです。

セキュリティが「後回し」になる理由とは？

セキュリティが設計段階で十分に検討されない背景には、複数の構造的な要因があります。

代表的な事例

要件定義時点でのセキュリティ専門家の不在
非機能要件としての優先度の低さ
開発ベンダーへの丸投げ体制
スピード重視による初期コスト削減の判断

上記の要因が重なると、セキュリティ対応は「あとで考えるもの」「リリース後にテストすればいい」という認識になりがちです。しかし、この「後回し」がDXの失敗要因になっているケースは少なくありません。

特に、クラウドネイティブ環境やマイクロサービスを採用する場合は、設計初期にセキュリティレイヤーをどう構築するかが、今後の運用負荷や障害対応にも大きく関わってきます。

結果として、「後回し」の姿勢はコスト・品質・信頼性のすべてに負の影響を及ぼす構造的リスクなのです。初期段階で「どう守るか」を考え抜く姿勢が、プロジェクト全体の成否を分ける鍵となるでしょう。

セキュリティ診断は「運用後」では遅い

セキュリティ診断を「リリース後の確認作業」と捉えている開発現場は、決して少なくありません。

しかし、DXプロジェクトにおいてはこの認識が致命的な失敗につながるリスクを孕んでいます。なぜなら、運用後に判明する脆弱性の多くは、そもそも設計や実装の段階で回避できた可能性が高いためです。

問題が発覚したときには既にシステム全体が稼働しており、修正には多大なコストと時間を要します。セキュリティ診断は本来、リスクを先回りして洗い出す「予防的措置」であるべきです。

プロジェクトを守るという視点ではなく、「プロジェクトの成果を最大化するための要件」として再定義する必要があります。

設計・開発段階で洗い出すべきリスクとは？

セキュリティ診断は、システムの動作確認が終わってから行うものではありません。最も重要なのは、設計フェーズや開発初期段階で「潜在リスクをあぶり出す」ことです。この段階であれば、要件の調整や仕様変更を最小限の工数で済ませることができます。

代表的なリスク

リスクの種類	想定される影響	初期対応のポイント
権限設定の不備	不正アクセス、情報漏洩	アクセス制御の要件定義
入力値のバリデーション漏れ	XSS、SQLインジェクション	仕様段階での入力制限設計
API連携における認証不備	外部からのなりすまし	トークン管理の設計反映
外部サービスの仕様変更	機能停止・不具合発生	柔軟な設計と監視体制

上記のようなリスクは、完成した後に修正しようとすると根本設計からの見直しが必要になることもあるため、早期の検討が不可欠です。

「気づいたときには戻れない」後戻りコストの実態

リリース直前や運用開始後に脆弱性が見つかった場合、その対応には想像以上のコストがかかります。特にDXプロジェクトのようにスピード感が求められる開発環境では、遅れはそのまま事業機会の損失に直結します。

以下は、あるシステム開発におけるフェーズごとの修正コストの増加を模式化した例です。

フェーズ	修正にかかるコスト（相対値）	対応の複雑さ
要件定義段階	1倍	担当者間の合意で調整可能
設計・実装段階	5～10倍	設計変更・実装修正が発生
テスト・検証段階	10～30倍	シナリオ修正、品質再確認が必要
リリース後	50～100倍	システム停止、顧客対応、信頼回復が必要

このように、「気づいたときにはもう手遅れ」という状況が現場では繰り返されているのです。後戻りにかかるのは費用だけではありません。リリース延期、ユーザーの信頼失墜、社内調整の負荷など、目に見えない損失がプロジェクト全体に波及することも少なくありません。

だからこそ、セキュリティ診断は「完成後に行うチェック作業」ではなく、最初からシステム設計の一部として組み込むべき不可欠なプロセスと捉えるべきです。

DXプロジェクトにおけるセキュリティ診断の組み込み方

DX推進において、スピードと柔軟性が重視される一方で、セキュリティ要件の検討は置き去りにされがちです。特にPoCからスモールスタートするプロジェクトでは、「とりあえず動かす」ことが優先され、セキュリティは後回しになる傾向があります。

しかし、脆弱性の多くは初期段階で対処可能な設計上の問題であり、セキュリティ診断はプロジェクトに並走させて進める必要があります。

ここでは、診断のベストな実施タイミングと、開発プロセスへの自然な組み込み方について見ていきましょう。

フェーズ別に見るセキュリティ検討のベストタイミング

セキュリティ診断は、1回限りの実施では意味を成しません。プロジェクトの各フェーズに応じて、適切な観点と方法でリスクを確認することが重要です。

下記は、フェーズごとに推奨されるセキュリティ検討の内容です。

フェーズ	実施すべきセキュリティ施策	主な目的
要件定義	脅威モデリング、セキュリティ要件の明文化	リスクの全体把握と設計への反映
設計	認証・認可の方式検討、アクセス制御の設計	セキュアな構造を計画段階で確立
開発	コーディング規約の策定、SAST導入	セキュアコーディングの徹底
テスト	脆弱性診断（ブラックボックス／ホワイトボックス）	実装上の問題点の洗い出し
リリース前	セキュリティレビュー、最終診断	全体の抜け漏れ最終チェック

それぞれのフェーズで適切な診断や対策を組み込むことで、後戻りのない堅牢なシステム構築が可能になります。

システム開発と並行して進める診断プロセス

セキュリティ診断を開発とは別の作業と考えてしまうと、タイミングがずれ、対応に追われる結果になりかねません。理想的なのは、開発と診断を「並行して進めること」です。

以下に、開発工程に自然に組み込むためのプロセス例をまとめました。

開発スプリントごとに脆弱性レビューを設定
CI/CDパイプラインにSAST（静的解析）を組み込み、コード品質を常時チェック
外部APIの仕様変更に合わせた影響確認と更新チェックの自動化
UI／UXレビュー時にセッション管理やアクセス権の適正も併せて確認

このような運用を構築すれば、セキュリティの担保は「検査」ではなく「日常業務」の一部になります。結果として、プロジェクトの進行を止めずに品質と安全性を両立できます。

システム開発と並行して実施するセキュリティ診断の代表的手法として、実際の攻撃を模した「ペネトレーションテスト」があります。設計ミスや設定漏れを攻撃者目線で炙り出せるため、開発工程内でのリスク発見に効果的です。導入メリットや実施ステップを詳しく知りたい方は、以下の記事もぜひご覧ください。

関連記事：ペネトレーションテストの手法と実践ガイド

業務仕様・機能要件とのすり合わせが重要な理由

セキュリティ対策は、技術的な側面だけで完結するものではありません。業務の流れや運用ルールに即した「現場に合った対策」を講じなければ、実効性が担保されません。そのためには、業務仕様や機能要件と照らし合わせながらセキュリティ設計を進める必要があります。

例えば、以下のような場面では注意が必要です。

社外パートナーや顧客がログインするポータルサイト
業務フローに組み込まれるファイルアップロード機能
外部クラウドとのデータ連携やバッチ処理の自動化

上記はすべて、機能そのものがセキュリティリスクの入口になり得るポイントです。だからこそ、システム側だけで完結せず、業務部門との密な連携の中で設計・実装を進めることが欠かせません。

すり合わせを怠ると、「使いにくいが安全」または「使いやすいが脆弱」というどちらかに偏ってしまいます。安全性と利便性のバランスを設計段階から調整することが、DXプロジェクト成功の土台となるでしょう。

GeNEEの「セキュリティ診断 × 開発」連携体制とは

多くの開発現場では、システム構築とセキュリティ対策が別々のプロセスとして進行しており、診断は「リリース前の最終チェック」や「トラブル発生後の対応」として扱われがちです。

しかし、GeNEEはこの常識を覆すアプローチをとっています。システム開発とセキュリティ診断を並行して進める体制を組み込むことで、品質とスピードの両立を実現しています。

GeNEEの最大の特徴は、セキュリティの専門チームが要件定義や設計フェーズから開発プロジェクトに参画する点にあります。そのため、初期段階からセキュリティリスクを洗い出し、仕様や機能にその対策を反映させることが可能です。例えば、ログイン認証やデータ暗号化といった実装はもちろん、より根本的なアクセス設計や権限構造までをセキュリティ視点で精査します。

また、脆弱性診断は開発の終盤に一度実施するだけでなく、スプリントごとやフェーズ移行ごとに段階的な診断を取り入れる柔軟な運用が可能です。進行中に発覚した問題も即座に開発にフィードバックされ、再設計や手戻りを最小限に抑えることができます。

特筆すべきは、診断チームが外注や第三者機関ではなく、開発チームと同じプロジェクト空間で密に連携していることです。設計意図を理解した上で診断を行うため、一般的なセキュリティ診断では見逃されがちな業務ロジック起因の脆弱性にも対応できます。さらに、検出された問題点への対処についても、実装の難易度や業務影響をふまえて最適な落としどころを見つける判断力が発揮されるでしょう。

このようにGeNEEでは、開発と診断のチームが互いに分断されることなく、プロジェクトの一員として一体化した体制を構築することで、単なる防御ではなく、安心してスケールできるDX基盤づくりを可能にしています。

GeNEEの脆弱性診断とは

実際に想定されるリスクと対策例

「セキュリティ診断を初期段階で組み込むべき」といっても、具体的にどのようなリスクが存在し、何に注意すべきかが明確でなければ、実践に踏み込むのは難しいのが現実です。特にDXにおけるシステム開発では、複数のクラウドサービスや外部API、業務ロジックの複雑化によって、従来よりも攻撃対象が広がりやすくなっています。

ここでは、実際の開発現場で起こり得るリスクと対策を整理しましょう。単なる技術的なリスクだけでなく、設計や運用レベルでの対処が必要なケースもあることを理解しておくことが重要です。

Webアプリに多い脆弱性のパターン

Webアプリケーションでは、ユーザーとのインターフェースが多いため、入力処理や認証まわりの脆弱性が特に多く報告されています。

以下の表に、よく見られる脆弱性の例と対策をまとめました。

脆弱性の種類	主な原因	基本的な対策
クロスサイトスクリプティング（XSS）	入力値のエスケープ処理不足	サニタイズとエンコード処理の徹底
SQLインジェクション	パラメータを直接SQL文に挿入	プレースホルダー利用と入力検証
セッションハイジャック	トークンの使い回し・盗聴	セッション管理と暗号化通信の実装
CSRF（クロスサイトリクエストフォージェリ）	認証情報を持つまま別リクエストを送信	ワンタイムトークンの導入とRefererチェック

脆弱性は、一見些細な実装ミスから発生するにもかかわらず、重大な情報漏洩や改ざん被害につながる危険性があります。診断と併せて、設計段階でのガイドライン策定や開発中のレビュー体制が不可欠です。

Webアプリを狙った攻撃の中でも、深刻な被害を引き起こすのがランサムウェアによる侵害です。攻撃者は脆弱性を突いて社内システムに侵入し、機密データを暗号化・人質に取ることで、金銭的な被害や信用の失墜をもたらします。ランサムウェアの最新手口や具体的な防御策については、下記の記事で詳しく解説しています。

関連記事：ランサムウェア攻撃の最新動向と高度な防御策

API連携・外部サービス統合時のセキュリティ穴

DXプロジェクトでは、既存サービスや外部システムとAPIで接続するケースが増加していますが、この部分が最も盲点になりやすいポイントでもあります。一見、自社では制御できない範囲に見えるAPI連携ですが、設計と検証次第で大きな差が生まれます。

想定される主なリスク

トークン認証の欠如や不備によるなりすまし
エラーメッセージからシステム構造を推測される情報漏洩
バージョン管理されていないエンドポイントの脆弱性放置
外部サービスの仕様変更による予期せぬ挙動

リスクに対しての整備と仕組み

認証方式（OAuth、JWTなど）の明確化と期限管理
API Gatewayの導入によるリクエスト制御
レート制限やIP制限によるアクセス監視
外部サービスとの契約上のSLA確認や通知ルールの整備

APIは便利である一方、内部ロジックと直結しやすいため、突破されると影響が大きいという特徴を忘れてはなりません。

APIや外部サービスとの連携が進むDX時代では、従来の「境界防御」だけではリスクを防ぎきれません。そこで注目されているのが「ゼロトラストセキュリティ」です。

全てのアクセスを信用せず、常に検証を行うこの考え方は、連携先との境界が曖昧な現代において非常に有効です。導入メリットや企業事例は、以下の記事をご参照ください。

システム構成図レベルでのリスク可視化とは？

脆弱性というと、ソースコード上の問題や設定ミスばかりに目が行きがちですが、システム全体の構成レベルでもリスクは発生します。特にクラウドベースのアーキテクチャを採用する場合、ネットワーク設計や認証基盤の構成に起因する問題が後から発覚することも少なくありません。

例えば、以下のような構成上の課題が見られます。

パブリッククラウド上に存在するストレージが誰でもアクセス可能な状態になっている
バックエンドとフロントエンドが同一ドメインで構成されており、分離できていない
VPNやゼロトラストの構成が不十分で、外部からの接続に対して無防備

このような課題を未然に防ぐためには、設計初期段階での構成図レビューと、脅威モデリングの実施が効果的です。単に「どこに何があるか」を把握するだけでなく、「どういう経路で攻撃され得るか」を関係者間で共有しながら図に落とし込むことで、セキュリティ対策は実践的になります。

システム構成図レベルでのリスク可視化は、設計者とセキュリティ担当者が共通言語で対話するための橋渡しともいえるプロセスです。最終的には、この可視化がプロジェクト全体の透明性と対応力を高める土台になります。

開発品質とスピードを両立させるために

DXの現場では、「短期間で成果を出すこと」が半ば当たり前の前提となっています。特にMVP開発や業務改善システムなど、限られた期間と予算でプロダクトを立ち上げなければならないケースでは、開発スピードが最優先される傾向があります。しかし、スピードを重視するあまり、セキュリティ対策が抜け落ちてしまえば、後に大きなトラブルや損失を招く可能性が高まります。

本当に目指すべきは、スピードと品質の二者択一ではありません。開発とセキュリティ診断を一体化させることで、両立可能な体制を構築することが現実的な解決策です。

ここでは、それぞれのアプローチを見ていきましょう。

外注頼みではなく、開発と診断を一体で進める

セキュリティ診断を「納品直前に第三者へ依頼するもの」と位置づけてしまうと、以下のような問題が起きやすくなります。

診断結果をもとにした改修がスケジュールに間に合わない
設計の背景が伝わらず、的外れな指摘に振り回される
課題の優先順位判断に時間がかかり、全体の判断が滞る

上記の態を避けるためには、開発と診断を並行して実行し、チーム内で連携できる体制を構築することが不可欠です。

以下のような進め方が有効的でしょう。

要件定義のタイミングで、セキュリティ観点からのチェック項目を策定
開発スプリントごとにコードレビューや簡易診断を実施
開発チームと診断担当が同じドキュメントやタスク管理ツールを共有

このように、セキュリティをプロジェクトの外側から指摘するのではなく、内部の要素として運用することが、手戻りの少ない開発環境につながります。スピードを落とすことなく品質を保つためには、体制そのものを見直すことが必要です。

短期開発でもセキュリティを担保する工夫

短期プロジェクトでは「納期優先」のプレッシャーが強く、セキュリティの優先度を下げざるを得ないという声も聞かれます。しかし、限られた期間でもセキュリティを担保するための工夫は存在します。

代表的なアプローチ

工夫	内容	効果
セキュリティ診断項目の優先順位付け	影響度と実装難易度から優先順位を決定	限られた時間でも致命的リスクに集中できる
標準テンプレートの活用	認証・バリデーションなど、実績あるコードを再利用	実装工数削減と品質の平準化に寄与
自動スキャンツールの導入	SASTや依存ライブラリの脆弱性チェックを自動化	手作業を最小限にしつつ、リスクを早期発見
セキュリティレビューの内製化	診断チームが日常的にレビューに参加	判断と対応が迅速になり、修正ロスが減少

上記の工夫を実施することで、たとえ1〜2カ月の短期開発でも、必要なセキュリティ対策は十分に講じることが可能です。ポイントは、対策を「後からまとめて」ではなく、「最初から分散して」組み込むという姿勢です。

スピードと品質はトレードオフではありません。方法と体制を工夫すれば、両立は十分に可能です。プロジェクトの現実に即したセキュリティの実装こそ、DXを真に成功させる鍵となるでしょう。

まとめ：セキュリティ診断はDX初期から「組み込むべき要件」

DXを成功に導くには、単に新しいシステムを素早く構築するだけでは不十分です。セキュリティを後回しにすることで生じる手戻りや信頼失墜のリスクは、事業継続そのものに直結する問題です。

だからこそ、セキュリティ診断は「オプション」ではなく、要件定義や設計と同列の「組み込むべき要件」として位置づけるべきです。開発と診断が連携した体制を構築し、初期段階からリスクを可視化・対処できれば、品質とスピードの両立が現実のものになります。

今後のDXプロジェクトにおいては、セキュリティを守りではなく、「価値を支える基盤」として捉える視点が求められるでしょう。

監修者

飯嶋シロ
コンテンツマーケティングディレクター

＜略歴＞

慶應義塾大学卒業後、日系シンクタンクにてクラウドエンジニアとしてシステム開発に従事。その後、金融市場のデータ分析や地方銀行向けITコンサルティングを経験。さらに、EコマースではグローバルECを運用する大企業の企画部門に所属し、ECプラットフォームの戦略立案等を経験。現在は、IT・DX・クラウド・AI・データ活用・サイバーセキュリティなど、幅広いテーマでテック系の記事執筆・監修者として活躍している。

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