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日本における教育現場に必要なDXとは？課題と事例と共に解説

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公開日:2022.07.03　更新日:2025.09.14

日本における教育現場に必要なDXとは？課題と事例と共に解説

1 教育現場で必要なDXとは
2 教育現場でのDXの課題
- 2.1 ・インフラの整備の遅れ
- 2.2 ・指導する側がDX人材ではない
3 教育現場でのDX化事例
- 3.1 Google for Education
4 まとめ

日本でも多くの企業が業務効率化・組織効率化を実現するためにDX化を推進しております。そのような中、まだまだ遅れをとっている業界があります。その一つが教育業界です。日本の教育現場は長らくの間、デジタル化が進まない状況にあり、昨今猛威を振るうコロナ禍、子供達の教育をなんとかしようとオンライン授業の導入などから変革が始まっています。

本記事では、『教育現場で必要なDXとは』、『教育現場でのDXの課題』、『教育現場でのDX化事例』について触れたいと思います。

※「日本におけるDX化への課題とは何か」については、こちら

教育現場で必要なDXとは

アナログだと言われる教育現場をただデジタル化することでは、それはDX化を進めているとは言えません。教育現場に変革を起こし業務の効率化に結びつかなければ意味がありません。では、どのような技術を活かしていくことがDX化に繋がるといえるのでしょうか。

主要なものを３点紹介したいと思います。

遠隔で授業が行える環境
AI技術
ビッグデータ

・遠隔で授業が行える環境

コロナ禍に急速に広がった部分である、この自宅からも授業が受けられるという環境作り。今後DX化が進んでいくことで、どこにいても授業が受けられる環境の整備がされ、学習を進めることが出来るようになります。これは、病気で学校に通えないという場合でも利用が出来、幅広い子供たちに教育を提供することにもつながります。子供たち以外の社会人でも、通信教育等で資格を取るなど、わざわざ足を運んで学ぶことが必要なくなることで、学びのチャンスが増え仕事の幅を広げられることも可能になります。

・AI技術

AI技術を活用し、様々なセンサが発展していくと同時に、学習管理システムから個人個人の教育ビックデータを収集し、蓄積・分析することができるようになってきています。このシステムから、個人の試験の結果や解答のプロセス・学習時間などの学習ログを分析することができるようになり、一人ひとりに最適な学習方法や学習内容を提案・指導することができるようになります。このようにAI技術を活用した場合、教師の今までの経験値だけでなく、根拠のあるデータを基に指導が行えるようになる為、生徒たちの将来を考えると、この効率的かつ有効的な技術を取り入れないという選択肢はないと言えるでしょう。

・ビッグデータ

上記でも述べたような、全国の生徒から集められた、個人の学習データや生活面のデータを活用し、共通で使用されている教科書の学習効果についての検証や、テーラーメイド学習に活かされるなどしています。クラスの生徒からの情報だけでは検証しにくい情報も得られることから、教育現場で大いに活用できる技術と言えるでしょう。
そのような中、2022年1月7日に公開された『教育データ利活用ロードマップ』（デジタル庁）の内容から、学びの記録をされるという個人情報のデータ化により、流出や恣意的な利用が懸念されているという側面もあります。確かに、家庭環境や個人の学習環境・成績までデータ化して管理することで不測の事態が起こらないとは言えません。
しかし、学習環境が整っていない・家庭環境が学習の障害になっているなど、データからでなくては見えない部分もあり、そこから子供たちの未来を切り開くことができる可能性がないとは言い切れません。故に、データ管理をしっかりと行った上で、ビッグデータを活用し有益な情報から子供たちに適切な教育の場を提供していく必要があると言えるでしょう。

教育現場でのDXの課題

このように教育現場でもDXは大いに推進する意味があると言えますが、DX化を妨げる課題が教育現場にもまた見受けられます。
以下の２点の解決が教育現場でのDX化を進めるきっかけになると考えられるので、詳しく見ていきましょう。

インフラの整備の遅れ
指導する側がDX人材ではない

・インフラの整備の遅れ

昨今、小中学校ではタブレット等のICT端末が授業で利用されるようになってきており、一番遅れていると言われていた高校でも徐々に導入がされるようになってきていたと言われています。
遠隔で授業を受ける際などリモートの環境では、一人一台必要になります。また、CBTを行う場合には、学校側にCBTを実施する環境が必要になります。このように、色々な技術を活用するためにはその準備が必要になることが前提としてありますが、全て環境を整えるには、学生側・学校側両方に金銭的な問題が生じてきます。このような状況から、インフラの整備はなかなか整わず、DX化が遅れていくと考えられます。

・指導する側がDX人材ではない

教育現場でDXを進めるのは、DX人材ではなく、DXに関して知識や経験が少ない教職員の方々が殆どです。DXを進めたいと考える教育現場では、外部のリソースを活用しDXを進めているところもあります。その際、人材の育成も視野に入れることで、その後のDX化を円滑に進められるというメリットもこの外部リソースを取り入れることには、あると言えます。
どうしても内部でなんとかしようと考える企業・学校は多いですが、プロの力を借りてスピード感を持ってDXを推進させていくことは、効率化にもつながる為是非ともDX化に重い腰が上がらない教育現場の方も外部リソースを視野に入れてみることは有効なことと言えるでしょう。

教育現場でのDX化事例

ここまで見てきた内容から、実際にDX化を行っている教育現場の事例を見ていきたいと思います。
ここでは、「Google for Education」をご紹介します。

Google for Education

私たちが普段利用している検索エンジンのGoogleも、教育現場のDX化で活用できるシステムを提供しています。学生向けにはもちろん、指導者側の管理ツールも用意されているので、利用環境を構築する際のサポートも受けることができます。利用される際のコストも分かりやすく明示されていることから、導入される件数は増加傾向にあります。幼稚園でも連絡帳や緊急のお知らせなどでも導入しているところがあり、学校だけではなく幅広く利用されています。

まとめ

今回の記事では、教育現場のDX化について見てきました。
DX化が遅れている日本の中でも更に遅れをとっていると言われる教育現場。課題はあれど、前向きに取り組むことで未来の子供たちの学習環境が大きく変わり、可能性が広がります。故に、教育現場のDXが実現することで、「誰もが」「偏りなく」「どこでも」個々のレベルに合った教育を受けられるようになる日が来るはずです。そのような環境で育った子供達が将来、日本だけでなく世界を牽引する人材になっていく日も夢ではないと言えるでしょう。

監修者

飯嶋シロ
コンテンツマーケティングディレクター

＜略歴＞

慶應義塾大学卒業後、日系シンクタンクにてクラウドエンジニアとしてシステム開発に従事。その後、金融市場のデータ分析や地方銀行向けITコンサルティングを経験。さらに、EコマースではグローバルECを運用する大企業の企画部門に所属し、ECプラットフォームの戦略立案等を経験。現在は、IT・DX・クラウド・AI・データ活用・サイバーセキュリティなど、幅広いテーマでテック系の記事執筆・監修者として活躍している。

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